回答
働きやすさのポイントをどこに置くかで変わってくるものであり、規模の大小で変わるものではありません。
解説
働きやすさの要件といったことは何かを考えましょう。
（１） 職場の人間関係を含めた職場環境、（２）長時間労働の有無から判断した勤務形態、（３）仕事のやり甲斐にも通じる仕事の質や仕事の裁量権の範囲、（４）待遇・評価制度の透明性、（５）ワークライフバランスの充実度…これらが働きやすさを感じる要件となりましょうか。
そして、もう1つの要件は働く人が、どこに働きやすさを求めるかといったことがあります。
仕事とプライベートを考えた場合、仕事に価値観や生き甲斐、アイデンティティーを見出す人ならば、裁量権の範囲に代表されるような仕事に比重が置かれた要件など（３）（４）に働きやすさを感じるでしょう。
一方、プライベートに価値観を置く人であれば、長時間労働が無い勤務形態やワークライフバランスの充実した要件など（２）（４）（５）に働きやすさを感じるものでしょう。
ここで、ワークライフバランスの説明をしておきます。
ワークライフバランスは『仕事と生活の調和』と和訳され、2007年に政府・経済界・労働界の合意により、ワーク・ライフ・バランス憲章が策定され様々な取組みが進められております。
企業が行うワークライフバランスの具体的な取組みとは、長時間労働の減少、有休や育休の取得実績向上などがあります。
しかし現実には、取組みの進捗はあまりありません。これらを踏まえて回答いたしますと、会社の規模は、全く関係ありません。
その理由を（１）から見ていきますと、大企業であれ 、中小企業であれ、働く場の最小単位（これは一般に◯◯課とか◯◯係と呼ばれるものです）は、10人未満の組織が大半ですね。
その組織における人間関係が、働きやすい環境に密接に結びついているからです。
? 時間外労働の有無については、大企業の方が長時間労働を強いられる場合も往々にしてあります。
それから、（３）仕事の質（裁量権の範囲）に関しては、規模が小さい方が、人員も不足がちのため、総務兼経理などのように担当範囲が増えたり裁量権や決裁権が広がります。
（５）については大企業の方が充実しています。先述したように、働きやすさのポイントをどこに置くかで変わってくるものであり、規模の大小で変わるものではありません。
